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万が一に備えたい

万が一に備えたい

 

・もし自分に、パパに、万が一があったら、家族はどうなるんだろう?
・もし、住宅ローン返済中に高度障害や重い病気になって働くことができなくなったら

 

もしもの時、今と同じ生活ができる、最低限の生活をやっていくためにどれ位必要か考えたことはありますか?

 

よく一寸先は闇といわれますが、人生には思いがけないことが起こることがあります。


健康診断でまったく問題がなかった人でも突然の不慮の事故や病気に見舞われて、日常生活を送ることが困難な状態になったり、最悪の場合は死亡することもありえます。

 

もしも、あなたに万一のことがあった時に、残されたご家族のその後の生活資金や子どもの教育費や住宅費用はどうしたらいいのか・・・と考えたことはありますか?

 

万が一があったら際の家族のための生活資金

 

家族のための生活資金の考え方としては、お子さまの人数や年齢などの家族構成や、その他いろいろな条件によって生活費は異なります。

 

一般的に毎月20万円~30万円程度の生活費の準備が必要となるかと思います。

 

例)生活費、教育費、住居費、お葬式費用等、その他

 

ただし全ての資金を準備する必要はなく、遺族年金等の公的保障もあるので、実際に準備をしなくてはいけない金額は、公的保障の受け取り分を考慮する必要があります。

 

例)必要な生活資金=月30万×12ヶ月×必要な年数
  準備が必要な金額=必要な生活資金-公的保障

 

またライフプラン、ライフステージから見ると、その不足額はいつも同じなのでしょうか?

例えば、子供が増えたり、お子様が社会人になったり、ママが自分の年金をもらい始めたりすると、それぞれで金額は変わってくるかもしれません。

 

上記以外にも下記についても合わせて備えを検討されることをおすすめします。

 

・要介護状態や認知症への備え
・いつか必ず必要となる葬儀代を残された家族ではなく、自分で準備するとしたら・・・

 

例えば、要介護状態になった場合、同居の家族が介護する割合はどれくらいかご存じですか?

厚生労働省のデータによると、同居の家族が介護をする割合は約6割です。
また、介護者の年齢を見ると、約7割が60歳以上の高齢者となります。
介護状態になった際の家族の肉体的、精神的な負担は非常に大きなものになるかと思います。

 

また、要介護状態になった場合に介護の担い手は家族の方が中心となるので、介護のためにご家族が仕事に影響が出たり、介護離職となるケースも多くあります。

その場合、家族の収入が減るのに介護費用などの支出が増加することになります。

 

その負担をできる限り軽減するための経済的な準備はされてますか?

 

また、自分の葬儀費用を家族に負担をかけたくないと思った場合、どの位、どのように備えたらいいのか・・・

 

普段はあまり考えることがないことですが、「もしなになにだったら・・・」「どうする・・・」という視点から、ご一緒に考えてみませんか?

 

詳しく検討したい方はこちら

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